エプソンの事業

熱を使わないインクジェットで
オフィスのCO2排出量を半減へ

エプソンのインクジェットプリンターは、インクの吐出時に熱を使わず、電力消費の少ない「Heat-Free Technology」を搭載。オフィスのレーザープリンターを置き換えることで、CO2排出量を47%以上削減できるという試算もあります。^（※1）エプソンは2026年までに、新規販売するオフィス向けプリンターのすべてをインクジェット方式へ。環境対応を加速します。

※1 エプソンのスマートチャージ対応A3複合機各機種のTEC値とENERGY STAR®画像機器基準Version3.0にて定められたTEC基準値で比較した場合の削減比率。

オフィス内での資源循環「PaperLab」

使用済みの紙を繊維に戻し、結合させ、成形して新しい紙にする。エプソンが開発した「ドライファイバーテクノロジー」は、オフィス内に新たな資源サイクルを生み出します。PaperLabでは、原材料の調達、製品の生産、輸送、使用、廃棄で発生するCO2排出量を「実質ゼロ」^(※1)化し、水の使用もほんのわずか^(※2)。結合材の変更で、紙の色や厚さを変えることもできます。エプソン社内の印刷用紙や名刺もPaperLab製を活用しています。

（※1）PaperLabの環境配慮技術（6.24t-co2）よりCO2排出量を削減し、残りのCO2（9.13t-co2）をカーボンオフセットにより「実質ゼロ」にしました。
（※2）機器内の湿度を保つために少量の水を使用します。

デジタルソリューションの導入で
生産効率を向上

ポスターやPOP、テキスタイルなど、商業・産業の現場で活躍する大判プリンター。その生産効率の向上に、エプソンのクラウドサービスが貢献しています。プリンターの稼働状況をスマホから一目で把握できたり、プリンターごとの色合わせ業務を効率化したり、印刷ジョブなどの生産工程を一元管理したり。ビジネスの発展を、印刷から支えています。

デジタル捺染による
多品種少量生産と環境への対応

デザインデータから生地に直接印刷し、服や着物をつくる「デジタル捺染」。従来の大ロットのアナログ印刷に比べて作業工程が少ないため、小ロット・短納期での生産が得意。消費者ニーズの多様化に、多品種少量生産で応えることができます。また、水などの資源消費やインクの廃棄が少なく、環境への負荷を減らせるのも特徴です。

コア技術を凝縮した、
ロボットによるものづくりの自動化

腕時計のムーブメント組立のため、ロボットを自社開発したことに始まったエプソンロボットの歴史。つくり手であり、使い手でもあることを活かし、顧客視点で産業用ロボットを開発しています。高速・高精度に制御できること、グローバルな体制で手厚いサービス・サポートの提供などが評価されています

ものづくりを革新する
ソリューションの提供

ものづくりの現場における事業領域を、エプソンはさらに拡大していきます。ロボットによる組み立てだけではなく、部品生産や検査、さらに構想設計・導入サポートにも携わります。たとえば部品生産では、省電力でCO2排出量の少ない小型射出成形機を開発。検査では、人の目よりも繊細に色を見分ける分光カメラを提案するなど、多様なニーズに応えます。

離れていても人をつなぐ
ビジュアルコミュニケーションの推進

社会の分散化が進む一方で、人と会えないことによるコラボレーションの分断や孤立感など、さまざまな課題も明らかになっています。エプソンは、より大きく、より高画質な画面づくりとスマート化によって、臨場感あふれるビジュアルコミュニケーションを推進。快適なコミュニケーションで、多様な働き方の提供やライフスタイルを支援し、新しい時代にふさわしい課題解決を行います。

世界中のあらゆる場所へ
質の高い学びを届ける

地域や国による教育の格差は、世界的な課題のひとつ。その解決につながりそうな技術を、エプソンは続々と実用化しています。たとえば、ものづくりの現場で技能実習などに活用され、教育分野での実証も始まっているスマートグラス。インタラクティブな電子黒板は、通信技術と組み合わせることで、より質の高い授業づくりに貢献しています。

デザイン・品質・コストに加え
環境性能を向上

エプソンの源流であるウオッチ。エプソンの強みである「省・小・精の技術」と、匠の技能の結晶です。お客様一人ひとりの感性に訴えかけるデザインと高い品質、手の届きやすい価格をこれからも追求し、魅力ある製品をタイムリーにお届けしていきます。同時に、自己発電機能による環境性能向上にも徹底して向き合っていきます。

パーソナライズされた
健康支援や安全・安心サービスの提供

さまざまな情報を計測し、数値化するセンシング技術。特に、人のバイタルを読み取り、パーソナライズされた情報を提供するサービスが有望視されています。生活の見守りや、睡眠改善など健康に関するアドバイス、トレーニングプログラムの提案、働き方改革の支援といった幅広い可能性を視野に、オープンイノベーションを積極的に取り入れながら挑戦します。